住宅品質|EIR熊本|エイルマンション藤崎宮前ロゼア|作州商事の新築マンション

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SEISMICALLY ISOLATED
STRUCTURE

いつやってくるか判らない大規模地震から、
日々の暮らしや家族の安全、
大切な資産である住まいを守るため、
「エイルマンション藤崎宮前ロゼア」では、
地震のエネルギーが建物に直接伝わりにくい
先進の「免震構造」を採用しました。

こんなに違う!? 耐震・免震の揺れ方

掲載の動画は免震PR活動を目的とした免震体験車内で撮影されたものであり、
免震体験車は兵庫県南部地震(最大震度7/マグニチュード7.3)の揺れを再現したものです。
エイルマンション藤崎宮前ロゼアの免震構造そのものの説明ではなく、一般的な耐震。免震構造の建物の揺れを表現しています。

熊本地震や東日本大震災においても、
免震・制震装置採用の建物の被害は
最小限に抑えられました。

  • 熊本地震

    熊本市の分譲マンション全722棟を調査。被害無は全体の24.1%に留まり、大きな被害が確認されました。
    調査対象の内、免震は2棟、制震は1棟。免震はいずれも被害が無く、制震1棟は軽微な被害と判定されました。
    全体の被災度と照らし合わせると、免震・制震マンションは被害を軽減させる一定の効果を発揮したと考えられます。

    • 熊本城(熊本地震被災後)

    • 倒壊した阿蘇神社(熊本地震から4日後に撮影)

  • 東日本大震災

    (社)高層住宅管理業協会が受託する(東北6県+関東1都6県)のマンションの被災状況を調査。20階以上の超高層住宅では、小破の割合が耐震建物では9.47%であるのに対し、免震・制震建物では0.98%と、免震・制震装置を採用した建物の被害が、最小限に抑えられていることが分かります。

  • 1

    地震エネルギーを
    建物に伝わりにくくして、
    揺れを低減

  • 2

    建物の
    大規模な損傷を防ぎ、
    人命を守る

  • 3

    家具や家電などの
    転倒を防ぎ
    2次災害を抑える

  • 4

    ドアや配管設備の
    損傷を防ぎ、
    建物の機能を守る

  • 5

    住まい・器物の
    破損を抑え
    大切な資産を守る

「エイルマンション藤崎宮前ロゼア」では、
14ヶ所に「積層ゴム支承」、
4ヶ所に「すべり支承」を、4ヶ所に「鉛ダンパー」、
13ヶ所に「U型ダンパー」を設置し、
高い免震性を実現しています。

地面と建物の間に免震装置を入れ、
建物へ伝わる揺れを減らす構造。

「免震構造」は、建物の荷重を支えながら揺れを逃がす積層ゴムとすべり支承、エネルギーを吸収して建物を揺れにくくするダンパーで構成されます。建物全体が横方向にゆっくりと弱く揺れるため、建物へのダメージは極めて少なく、震度6強〜7程度でも、建物の大損壊を免れることができます。

建物全体がゆっくりと平行に揺れる

建物全体がゆっくりと平行に揺れるため、建物そのものの被害を防ぐだけでなく、家具の転倒や破損などの2次災害も抑えることができ、地震時の安全性確保が可能となります。

未来への暮らしの安心を追求した、
信頼度の高い免震装置。

「免震構造」には、〈①支えながら動く働き〉〈②元に戻る働き〉〈③揺れを小さくする働き〉という、3つの役割をはたす工夫がされています。地震時に建物を支えながら水平方向に大きく変形して、建物を元の位置に戻す「アイソレータ(支承)」と、振動エネルギーを吸収し、揺れを小さくする「ダンパー」の組み合わせで構成されており、大切な建物を揺れと切り離して効果的に守ります。「エイルマンション藤崎宮前ロゼア」では、長寿命で信頼性が高く、メンテナンス性に優れたRSL免震システムを採用しました。

■RSL免震システムとは、天然ゴム系積層ゴム支承、鋼棒ダンバー、鉛ダンバーを組み合わせた免震システム。物理特性、線形性に優れ、長期へたりの小さな天然ゴム積層ゴムを使用するので信頼性が高いです。

地震の多い日本だから、人命と資産を守る免震マンションを。

阪神・淡路大震災での死亡原因の約77%は建物の倒壊や家具の転倒による圧死・窒息死でした。

※厚生省大臣官房統計情報部 人口動態統計課調べ

熊本地震や東日本大震災においても、免震・制震装置採用の建物の被害は最小限に抑えられました。

●熊本地震

熊本市の分譲マンション全722棟を調査。被害無は全体の24.1%に留まり、大きな被害が確認されました。
調査対象の内、免震は2棟、制震は1棟。免震はいずれも被害が無く、制震1棟は軽微な被害と判定されました。
全体の被災度と照らし合わせると、免震・制震マンションは被害を軽減させる一定の効果を発揮したと考えられます。

●東日本大震災

(社)高層住宅管理業協会が受託する(東北6県+関東1都6県)のマンションの被災状況を調査。20階以上の超高層住宅では、小破の割合が耐震建物では9.47%であるのに対し、免震・制震建物では0.98%と、免震・制震装置を採用した建物の被害が、最小限に抑えられていることが分かります。

※資料:「東日本大震災の被災状況について」(社)高層住宅管理業協会

※掲載の写真・イラストはイメージおよびメーカー提供のものです。

※掲載のパースは図面をもとに描き起こしたものでイメージです。